| 半導体総合研究所 沿 革 | |
| １９８９年 | |
| ６月 | 資本金１,０００万円で登記、本社を東京・本郷とする |
| ７月 | 「半導体総合研究所 月報」の発行開始 |
| ８月 | 米国エルク・ホーム出版社と提携し ＲＩＳＣ（短縮命令型コンピュータ）専門ニュースレターの国内販売とコンサルティング業務を開始 |
| １０月 | 特別調査企画「世界の半導体産業１０年展望」報告書完成 |
| １１月 | 特別調査企画「欧米における日系半導体工場実態調査」報告書完成 |
| １９９０年 | |
| ７月 | 「米国半導体会社情報」サービスを開始 |
| ７月 | 米国プライムデータ社と提携し、計測器、CIEのサービスの販売開始 |
| ７月 | 米国アドバンスト・フォーキャスティング社と提携し、半導体市況予測サービスの販売を開始 |
| ８月 | 英国フューチャー・ホライズン社と提携し、欧州半導体産業市場分析のニュースレターの販売を開始 |
| ８月 | 代表取締役大竹修著書「半導体商社」発行（発行＝日本経済新聞社） |
| １０月 | 「予測セミナー」を米国アドバンスト・フォーキャスティング社と東京ガーデンパレスで共催（出席約６０名） |
| １９９１年 | |
| ２月 | 特別調査企画「半導体産業に於ける企業間提携、合弁の衝撃とそれがもたらす９０年代の新秩序」報告書完成 |
| ６月 | 米国プライムデータ社との販売契約を解消 |
| １０月 | 特別調査研究企画「北米に於ける日系装置メーカーの活動状況と将来展望」報告書完成 |
| １０月 | 「第２回予測セミナー」を米国アドバンスト・フォーキャスティング社とお茶の水スクエアで共催（出席約８０名） |
| １９９２年 | |
| １月 | 米国バイキング・リサーチ社との提携を解消し、業務継承先のパスファインダー・リサーチ社と提携 |
| ２月 | 「SRL Quarterly Forecast」 創刊 |
| ５月 | 「９０年代の知的所有権戦略」報告書完成 |
| １０月 | 米国フォワード・コンセプト社と提携し、DSP及び関連分野の報告書の販売を開始 |
| １１月 | 「第３回予測セミナー」を半導体総合研究所、アドバンスト・フォキャスティング、共催は総合教育企画（出席約４０名） |
| １９９３年 | |
| ２月 | 「第二次協定下の在日外国系半導体企業」完成 |
| ９月 | 米国市場の市況転換期予測（月刊）の日本語版発行開始 |
| １１月 | 「第四回予測セミナー」を東京・平河町の全共連ビルで開催（出席約４０名） |
| １１月 | 業務拡張のため本社事務所を東京・湯島に移転 |
| １９９４年 | |
| ３月 | 「日本の半導体外資５０社、９４年戦略点検」発行 |
| １０月 | 「超円高下の半導体調達」、「日本の主要半導体ユーザー５５社の半導体調達戦略」発行 |
| １１月 | 「第五回予測セミナー」を東京・平河町の全共連ビルで開催（出席約６０名） |
| １９９５年 | |
| ５月 | 「変化する半導体市場、急成長のアジア市場と日本の新たな役割」発行 |
| ５月 | 「日本のＰＬＤ／ＦＰＧＡ市場、主要７社ケーススタディ」発行 |
| １１月 | 米D.A.T.A.のデータブックおよびCD-ROMの国内販売開始 |
| １１月 | 「第６回予測セミナー」をお茶の水スクエアで共催（出席約９０名） |
| １９９６年 | |
| １月 | 「日本の半導体外資５０社、９０年代戦略点検」発行 |
| ９月 | 「欧州セミナー」を東京・神田駿河台のお茶の水スクエアで開催（出席者２０名） |
| １１月 | 「第７回予測セミナー」（どうなる日本の半導体）をお茶の水スクエアで開催（出席者３５名） |
| １９９７年 | |
| ９月 | 第２回「欧州セミナー」を東京・神田駿河台のお茶の水スクエアで開催（出席者２０名） |
| ７月 | 「日本のＰＬＤ／ＦＰＧＡ市場、主要７社ケーススタディ」発行 |
| １２月 | 「第８回予測セミナー」（グローバル、構造変化時代の成功戦略）を全共連ビルで開催（出席者３１名） |
| １９９８年 | |
| ３月 | 「米マイクロンテクノロジーのメモリ事業分析」発行 |
| ４月 | 「日本の半導体外資５０社、シェア３割台の攻防戦」発行 |
| ９月 | 「半導体ユーザーがサプライヤーに求める情報のデータベース構築」発行 |
| １９９９年 | |
| ７月 | 「日本の半導体、２１世紀への挑戦」発行 |
| ２０００年 | |
| ７月 | 「転換期を迎えた半導体商社 ２１世紀の成長戦略を探る」 |
| ７月 | 半導体電子商取引用ツールの販売、コンサルティング業務を開始 |
| １２月 | 「半導体産業の構造変化と２００１年展望」予測セミナーを全共連ビルで開催（出席者３０名） |
| ２００１年 | |
| ３月 | 「黄金期の到来を予感させる技術志向型の半導体商社」発行 |
| １２月 | 「日本の半導体外資、シェア４割台の攻防戦」発行 |
| ２００２年 | |
| 12月 | 第３回「欧州セミナー」を全共連ビルで開催（出席者２０名） |
| 12月 | （株）ハイテク情報研究所発行のSemiconductor NEWS Flash 購読者の移管を受ける |
| ２００３年 | |
| ４月 | 「業界再編の衝撃と将来展望」発行 |
| ９月 | 米調査会社ICインサイツの調査レポートの国内販売を開始 |
| ２００４年 | |
| ３月 | 機械振興協会経済研究所から受託による「半導体を軸とした新市場開拓の態勢整備調査研究」報告書を作成、発行は機械振興協会経済研究所。 |
| ２００５年 | |
| 6月 | 「日本の半導体外資」2005年版を発行 |
| ２００６年 | |
| 11月 | 「SRL Quarterly Forecast」の内容を一新、図解で解説 |
| ２００７年 | |
| 12月 | 「協定から20年の軌跡と将来展望」を発行 |
２００9年 |
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4月 |
日本の半導体市場 「国内市場」 対 「日本ユーザー向け市場」を発行 |
11月 |
「業界再編と将来展望」「NECエレクトロニクス」と「ルネサステクノロジ」の統合は成功するか？ 発行 |
２０12年 |
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6月 |
「業界再編と将来展望」 “整理・統合時代に入った半導体商社” 発行 |
２０1６年 |
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6月 |
「業界再編と将来展望」 “生き残れるか、日本の半導体” 発行 |
8月 |
「半導体総合研究所 月報」を印刷版からPDF電子版の形態に変更、SRL Monthly Reportとして発行 |
２０17年 |
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11月 |
社名を「株式会社ＳＲＬ」に変更、本社を東京・小平市、事務所を東京・西東京市に設置 |